明日へ、未来へ 新しい仲間を募集!

VISION

“ONKO CHISHIN”
ー 古きを訪ねて新きを知る ー

昨日までの常識が、今日の常識でないように
昨日までなかった未来が、今日にはある。
変化のめまぐるしい時代であり、株式会社でんそくが担う責任も大きい。
今までの歴史や積み重ねたノウハウを生かしながら、
時代を先読みし” 次なる” スタンダードへアップデートしていかなければならない。
さあ立ち止まってはいられない、進もう!
僕らの技術が新しい暮らしを支えていくってだけで、わくわくが止まらない。
ここで働くみんなが笑顔になれるように。

代表取締役社長
櫻井 賤男
2050年までに、地球規模で温室効果ガスの排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラルの取り組みが進行している中、当社は50年以上にわたり電力業界において水力発電というクリーンエネルギーの一翼を担ってきました。

水力発電設備は多くが人里離れた遠隔地に位置しており、保守・点検、メンテナンスといった主要な業務は四季を通じて非常に厳しい環境で行われていますが、当社はお客様のご満足と安全を最優先に考え、作業を行っています。

また、当社は水力発電設備に関する長年の経験を活かし、ハードウェア(設計製作技術)とソフトウェア(利用技術)を提供し、「買って本当によかった」と喜んでいただける製品づくりに専念しています。

さらに、今後は次世代通信システムである5G・6Gが普及し、これまで想像もできなかった製品が期待されています。電力市場でもDX(デジタルトランスフォーメーション)が急速に推進されており、AIやIoT技術を駆使して業務プロセスなどを変革できるプランを提供したいと考えています。

水力発電事業に関わる電気工事、製造、ソフトウェアについて、お手伝いできることがあれば、是非当社にお問合せください。お客様の多彩なニーズにお応えし、最新のテクノロジーをご提供できるように常に準備しておきます。当社はお客さまのご満足と安全を最優先とし、品質第一の信念を持ちながら、自己研鑽を重ね、地域社会の発展に貢献することを心からの使命としています。

株式会社でんそくは
クリーンエネルギーの普及と安定供給、
またエネルギーの地産地消の取り組みに力を入れています。
当社は創業以来、常に技術革新に注力し、最新のテクノロジーを活用しながら、電力の安定供給に寄与してきました。今、時代は大きく変わろうとしており、再生エネルギーやクリーンエネルギーの活用が今後の未来を築いていこうとしております。当社は、そのクリーンエネルギーの安定供給に対する一翼を担い、持続可能な社会の実現をめざします。

当社の事業の核は、持続可能なエネルギー源である水力発電に関わる仕事です。これらを積極的に推進し、環境への負荷を最小限に抑えながらエネルギーを生み出すことへのお手伝いができることを当社の使命と心得ています。

日本は水資源が豊富な国です。これからはエネルギーの地産地消がキーワードになってくるといわれ、小水力発電も盛んになってきています。地域の水源が有効に活用され、より効果的な発電量の最適化やエネルギーの負荷バランスの調整が実現するための原動力になりたいと、当社は考えています。

そして、お客様の信頼を築くため、品質と安全を最優先に考え、持続可能なパートナーシップを構築してまいります。

  • 一、 お客様に高品質の奉仕二、 個性尊重とアイデアで楽しく三、 感謝の心で今日生きる

【 採算意識を高める 】
  • 1. 売上を最大に、経費を最小に
  • 2. 採算意識を高める
  • 3. 公明正大に利益を追求する
  • 4. 正しい数字をもとに経営を行う
【 正しい考え方をもつ 】
  • 5. お客様第一主義を貫く
  • 6. 利他の心を持つ
  • 7. 人として何が正しいかで判断する
  • 8. 常に謙虚に素直な心で
  • 9. 使命感を持つ
【 常に創造する 】
  • 10. 高い目標を持つ
  • 11. 果敢にチャレンジする
  • 12. 楽観的に構想し、
      悲観的に計画し、
      楽観的に実行する
  • 13. 見えてくるまで考えぬく
【 現場はすべての原点 】
  • 14. 安全行動に徹する
  • 15. 仕事を好きになる
  • 16. 仲間のためにつくす
  • 17. ものごとの本質を極める
  • 18. 経験則を重視する

  • 1.水力発電分野における電力工事・配電盤製造・システム開発の拡充を目指します。2.法規制を遵守のうえ、顧客要求事項を満たす安全で高品質の工事及び製品を提供します。3.技術研鑽と創意工夫で、市場競争力を高め安定的発展を目指します。

以上を行うために全社品質目標および部門品質目標を設定し、
継続的な改善を進めます。

全ての基本である安全憲章を遵守し、
労働災害、健康障害「ゼロ」を目指す